2016.08.09  オバマ大統領の広島訪問を巡る議論白熱化
     被爆71年の8・6広島を歩く

岩垂 弘 (ジャーナリスト)
            
 8月6日は、米軍機から広島市に原爆が投下されてから71年。この日を中心に、広島では原爆に生命を奪われた人たちを悼む慰霊の行事や、核廃絶を求める集会が展開された。猛暑の炎天下、全国から多くの人々がこれらの行事や集会に集まったが、戦争で核兵器を使用した唯一の国である米国からオバマ大統領が現職大統領として初めて広島を訪問した直後とあって、核兵器禁止を求める声が一層高まったほか、同大統領の広島訪問をめぐる議論が熱を帯びた。

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                     8月6日の原爆ドーム
 6日に平和記念公園で開かれた広島市主催の平和記念式典には、強烈な夏の日差しが照りつける中、被爆者、91カ国の代表、各都道府県の遺族代表、一般市民ら約5万人が参列した。昨年は約5万5000人、一昨年は約4万5000人(いずれも広島市発表)だった。こうした事実は、原爆死没者に対する慰霊の思いと核兵器廃絶への願いが、被爆から71年たってもなお衰えていないことを全世界に示したと言える。参列者は式典会場からあふれ、平和記念公園内を埋め尽くしたが、親子連れ、小・中・高校生の参加も目立ち、ヒロシマが若い世代にも受け継がれつつあることを印象づけた。
 
オバマ広島訪問を巡って両論――評価と批判
 オバマ大統領は5月27日、広島を訪れ、原爆慰霊碑の前で演説をおこなった。8月6日を中心とする広島の行事や集会では、その行為と演説の内容を巡って相反する対応がみられた。
 一方は、その行為と演説の内容を高く評価する立場である。それを最も象徴していたのは、平和記念式典での松井一實・市長の平和宣言だった。
 松井市長は、宣言の中で、オバマ大統領の演説のうちの「核を保有する国々は、恐怖の論理から逃れ、核兵器のない世界を追求する勇気を持たなければならない」というくだりを、「被爆者の『こんな思いを他の誰にもさせてはならない』という心からの叫びを受け止め、今なお存在し続ける核兵器の廃絶に立ち向かう『情熱』を、米国はじめ世界の人々に示すものでした。そして、あの『絶対悪』を許さないというヒロシマの思いがオバマ大統領に届いたことの証しでした」と述べ、「今こそ、私たちは、非人道性の極みである『絶対悪』をこの世から消し去る道筋をつけるためにヒロシマの思いを基に、『情熱』を持って『連帯』し、行動を起こすべきではないでしょうか」と訴えた。

 秋葉忠利・前市長の発言も注目を集めた。秋葉氏は5日に開かれた原水禁国民会議(旧総評系)の「被爆71周年原水爆禁止世界大会・広島大会」分科会で講演したが、その中で、「オバマ氏の広島演説は、米国民を含む世界の全ての人々に向けて発せられたもので、米国民の意識を変えるはずだ」と、演説を肯定的にとらえる見解を明らかにした。
 秋葉氏によると、米国民の間では「日本によるパールハーバーが絶対悪。だから、神から与えられた原爆で日本をこらしめた。それゆえ、原爆投下は正しかった。戦争の早期終結で米兵と日本人の多くの生命が救われた。感謝されるべきだ」という見方が世論の大勢だという。が、オバマ大統領がプラハ演説で「原爆使用の道義的責任」に言及してから、世論が変わってきたという。「原爆投下は正しかった」という人が1945年には85~90%だったのが2009年(プラハ演説の年)には67%、2015年には56%になった。「米国大統領の演説の世論への影響力は絶大。今度の広島演説の影響も期待できるのではないか」と秋葉氏。

 一方、反核平和運動の側の受け止め方は、総じて、オバマ大統領の広島訪問そのものは歓迎するものの、演説の中身については極めて厳しい意見が相次いだ。
 4日開かれた原水禁国民会議の「被爆71周年原水爆禁止世界大会・広島大会」開会総会で、あいさつに立った川野浩一議長は「大統領は、71年前、明るく、雲一つない晴れ渡った朝、死が空から降りてきた、と美しい表現で原爆投下を語ったが、被爆の実相はそんなものでなく、悲惨極まるものだった。大統領は就任に当たって『核なき世界』を、と演説し、世界の注目を集めた。間もなく大統領の任期が切れるが、この間、これといった核軍縮政策を進めることがなかったばかりか、米国の核兵器の性能を高めるために多額の予算を計上した」と批判した。

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                   平和記念式典の参列者は式場からあふれた
 5日に開かれた、市民グループによる「8・6ヒロシマ平和へのつどい」で開会あいさつをした被爆二世の木原省治・原発はごめんだヒロシマ市民の会代表は「大統領は原爆投下について謝罪しなかった。過去は水に流してくださいということだろうが、そんなことは断じて容認できない。それに、大統領というポストにありながら、これまで核軍縮については何もしてこなかったし、しようともしない」と述べた。

 6日に開かれた、核兵器廃絶をめざすヒロシマの会、NO DO(劣化ウラン兵器禁止)ヒロシマ・プロジェクト共催の「8・6ヒロシマ国際対話集会――反核の夕べ」でも、大統領の演説に対する批判が噴出した。
 小寺隆幸・原爆の図美術館理事長・京都橘大学教授は「オバマ大統領の広島訪問に当たって、日本側に、原爆犠牲者への謝罪はなくてもいい、この際、日米とも未来志向で行こうという論調があったが、これはおかしい。原爆投下は天災ではない。天から降ってきたわけではない。人間が落としたものだ。人間が核というものを持ってしまったことに原因がある。こうした過去のことをきちんと総括しないと、人類の未来は開けてこない」と話した。
 さらに、米国から参加したピーター・カズニック・アメリカン大学教授は「大統領の広島訪問自体はいいことだった。が、もっと早く来るべきだった。それに、大統領はプラハで『核なき世界を』と演説しながら、その後、核問題で何もしなかった。核兵器を削減するどころか、すべての核兵器を近代化して使いやすくしようと、巨額の予算を使って核の利用を推進してきた。結局、大統領は、広島を訪問することで、中国を見捨て日米同盟強化を通じて自国の安全保障を図るという政策を進める安倍首相に自信を与えた」と批判した。

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          反核平和集会には高校生の姿もみられた(8・6ヒロシマ平和へのつどいで)
 2日から4日まで開かれた、日本原水協(共産党系)の「原水爆禁止2016年世界大会国際会議」は宣言を採択したが、そこには、オバマ大統領の広島訪問とその演説への言及はなかった。どちらも評価に値しない、ということだったのだろう。

 原爆による被害者、被爆者はオバマ大統領の広島訪問と演説をどう受け止めたか。被爆者の全国組織である(被団協)は6月に東京で開いた定期総会でこの件に関する決議を採択している。そこでは「『空から死が降ってきた』と、自然現象のような言葉で、アメリカの責任を回避する表現だった。大統領としての責任は一切語らなかった」「具体的な課題の提起もなかった」と批判、「原爆投下に対する謝罪の証しとして、核兵器廃絶への責任と行動を一層深く求める」としている。

これからの運動目標――国際署名、原発再稼働反対など
 反核平和運動として、これからどんな目標を掲げ、いかなる運動を展開したらいいのか。この点をめぐっても議論があった。
 どの団体、組織の論議でも共通していたのは、現在ジュネーブで行われている、核兵器のない世界を実現するための「具体的で効果的な法的措置」、すなわち核兵器禁止条約の締結を議論する国連の公開作業部会をなんとしても成功させ、核兵器禁止条約の実現を図りたい、という発言だった。
 このため、日本原水協も原水禁国民会議も、被団協がこの春から進めている「ヒロシマ・ナガサキの被爆者が訴える核兵器廃絶国際署名」に協力しようという方針を打ち出した。被団協は、この署名運動で世界中から数億人の署名を集め、国連に提出したいとしている。

 同時に、各団体とも、安倍政権への批判を強める構えだ。というのは、日本政府が、核問題ではダブルスタンダード(ある大会参加者は「二枚舌」と言い換えた)を取り続けているからだ。すなわち、日本政府は、国際舞台では核兵器廃絶を唱えながら、米国の「核の傘」に頼る安全保障政策を続けているほか、ジュネーブの国連作業部会では、米国の意向をくんで核兵器禁止条約の締結に異議を唱えているからである。各団体とも、日本が米国の「核の傘」から離脱するよう安倍政権に求めて行く、としている。

 安倍政権が原発再稼働を推進していることに対しても、強い懸念が表明された。これは、原水禁国民会議の大会でとくに目立った。とりわけ、鹿児島県の九州電力・川内原発に続き愛媛県の四国電力・伊方原発が8月12日にも再稼働される予定であるところから、「脱原発への運動を強めよう」との発言が目立った。

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同上国税庁www.nta.go.jp/suggestion/iken/information_form.html
電子政府www.e-gov.go.jp/policy/servlet/Propose
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日本銀行www.boj.or.jp/about/services/contact.htm
経団連webmaster@keidanren.or.jp
国内公器・高校大学企業等多数

(1)
平成天皇今上陛下は仏教国日本の天皇史上至高の聖賢仁徳天皇であられる。
先帝ヒロヒトは仏國天皇史上最も邪悪な廃仏毀釈フリーメーソンニセ天皇であり、仏国土仏心忘己利他武士道日本人400万人を自分が手引きした戦争で虐殺したが、
今上陛下の御世平成になって戦争で命を落とした日本人は皆無である。
皇紀2600年というがその間、いや出雲神話時代から含めても統治者大王または天皇の在位期間中大和民族が戦で死ななかった御世は、
民のかまどの宇治天皇(真実の仁徳天皇であり即位3年目に異母兄オオサザキに殺され天皇位を簒奪された)の3年間しかない。
今上陛下はすでに在位28年間におよばれるので、国見をなさって民のかまどを守られて28年間戦をお起こしなされないという天皇史上空前絶後の平和な御世に成された、史上最も仁徳慈悲聖賢な至高の天皇陛下であらせられる。
民のかまども民の父母もみな釈尊の教えであるから、今上陛下は聖徳太子以来の仏天子の伝統も御継承なされて、先帝の過ちをお改めなさって、
ご即位後日本人の誰よりも日本国恒久平和憲法を御自ら守られて世界平和の孤高の守護者となられたことも、
日本政府の公務員が全員日本国憲法違反内乱罪犯罪者であるフリーメーソン戦争犯罪の泥沼に独り咲いた、一輪の清らかな白蓮華の如し。

内乱罪政府の日本国憲法違反を示そう。

第1章 天 皇

第1条 天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。
第2条 皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する。
皇室典範
第3条 天皇の国事に関するすべての行為には、内閣の助言と承認を必要とし、内閣が、その責任を負ふ。
第4条 天皇は、この憲法の定める国事に関する行為のみを行ひ、国政に関する権能を有しない。
2 天皇は、法律の定めるところにより、その国事に関する行為を委任することができる。
第5条 皇室典範の定めるところにより摂政を置くときは、摂政は、天皇の名でその国事に関する行為を行ふ。この場合には、前条第一項の規定を準用する。
摂政(皇室典範)
第6条 天皇は、国会の指名に基いて、内閣総理大臣を任命する。
2 天皇は、内閣の指名に基いて、最高裁判所の長たる裁判官を任命する。
第7条 天皇は、内閣の助言と承認により、国民のために、左の国事に関する行為を行ふ。
一 憲法改正、法律、政令及び条約を公布すること。
二 国会を召集すること。
三 衆議院を解散すること。
四 国会議員の総選挙の施行を公示すること。
五 国務大臣及び法律の定めるその他の官吏の任免並びに全権委任状及び大使及び公使の信任状を認証すること。
六 大赦、特赦、減刑、刑の執行の免除及び復権を認証すること。
七 栄典を授与すること。
八 批准書及び法律の定めるその他の外交文書を認証すること。
九 外国の大使及び公使を接受すること。
十 儀式を行ふこと。
第8条 皇室に財産を譲り渡し、又は皇室が、財産を譲り受け、若しくは賜与することは、国会の議決に基かなければならない。
皇室経済法

第3章 国民の権利及び義務

第14条 すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。
2 華族その他の貴族の制度は、これを認めない。
3 栄誉、勲章その他の栄典の授与は、いかなる特権も伴はない。栄典の授与は、現にこれを有し、又は将来これを受ける者の一代に限り、その効力を有する。
第20条 信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。
2 何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。
3 国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。

第4章 国 会

第60条 予算は、さきに衆議院に提出しなければならない。
2 予算について、参議院で衆議院と異なつた議決をした場合に、法律の定めるところにより、両議院の協議会を開いても意見が一致しないとき、又は参議院が、衆議院の可決した予算を受け取つた後、国会休会中の期間を除いて30日以内に、議決しないときは、衆議院の議決を国会の議決とする。

第7章 財 政

第83条 国の財政を処理する権限は、国会の議決に基いて、これを行使しなければならない。
第84条 あらたに租税を課し、又は現行の租税を変更するには、法律又は法律の定める条件によることを必要とする。
第85条 国費を支出し、又は国が債務を負担するには、国会の議決に基くことを必要とする。
第88条 すべて皇室財産は、国に属する。すべて皇室の費用は、予算に計上して国会の議決を経なければならない。
第89条 公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。
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日本国憲法第88条により「皇室財産は全て」主権者国民が統治する日本の「国に属する」。
憲法8条皇室経済法に基づいて内閣(宮内庁ではない)が憲法73条で作成した天皇公務執行予算は、これを国会に提出してその審理を受けて国会で承認されて初めて執行され(憲法59条の4)、内閣の予算の執行経過については憲法90条に基づき会計検査院の検査すなわち監査を受けなければならない。

この憲法に定められた皇室財産と日本国君主勤労納税子育て主権者国民との間の所有関係は、宮内庁という日本国憲法にない省庁組織の介在を全く必要とせず、ただ『正当な選挙で選ばれた』主権者勤労納税子育て国民君主の代弁者公僕国会議員が立法府国会で皇室財産の使途を決定する権限を有するのみである。

すなわち、宮内庁は日本国憲法違反の内乱罪公僕中最下位公務員政府官僚組織である。

ただちに廃庁して宮内庁関連予算全額国庫へ返納せよ。


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(2)
いま皇室典範という明治廃仏毀釈フリーメーソン長州藩非人ニセ藩士伊藤博文が捏造した一神教政教一致カルト国家神道のでたらめな有職故実をふりかざして今上陛下の天皇家伝統*の譲位=生前退位を阻止しようと、日本国憲法違反内乱罪宮内庁**と共謀策謀する日本国憲法違反NHK不正選挙選出国会議員ニセ総理安倍晋三田布施フリーメーソンの愚劣極まる破廉恥卑劣下剋上憲法破壊クーデターは、やはり日本国伝統仏天子今上陛下が全身全霊で守護なされてこられた宇宙最勝無上三宝帰依仏性良心仏法戦争放棄恒久平和日本国憲法によって、何の跡形もなく蹴散らかされ粉砕されます。

**sptnkne.ws/bSjA
日本国憲法 第1章 天 皇
第2条 皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する。

このように、生前退位の是非を皇室典範で決定できるのは宮内庁でも内閣でもない。NHK不正選挙ではない『正当な選挙』で選ばれた国会議員による国会審議だけが、今上陛下の譲位すなわち生前退位の御意志を是とする日本国君主国民の総意を決定できるのです。

今のNHK不正選挙国会では失格かな(笑)憲法に関わる大問題だから衆議院解散する必要がありますが(笑)

まあ生前退位の是非は今上陛下のご健康という緊急の憲法問題だから、今の国会で憲法違反の党議拘束を外して、全国民に公開して国会議員全員が記名投票の自由意志で緊急決議を行う必要があります。

*天皇の譲位は歴史上の日常茶飯事です。平安時代の後白河天皇や後嵯峨天皇、崇徳天皇、鎌倉時代の後鳥羽天皇などいずれも生前譲位です。もっと古くは、宇治天皇が本当は即位したのに記紀では即位せずオオサザキノミコへ即位を生前にゆずったことにされた天皇史の改竄もあります。聖徳太子以後は日本の天皇はみな仏教に帰依しなければなりませんでした。後白河院とは法皇という出家が住まう寺院のことです。仏天子の伝統です。

安倍晋三NHK不正選挙選出ニセ議員ニセ総理がやたらに拘泥する天皇位男系継承ですが、これも天皇史と有職故実と生物体の母系遺伝を知らぬ無知無学者の妄想で、女性天皇の数が世界一多いのも日本の天皇家の特徴です。
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国会は直ちに公開の衆議院緊急臨時国会を開いて議員全員記名投票で仏天子平成天皇今上陛下のご意向通り生前退位すなわち譲位を緊急決議せよ。


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四正勤

これから起ころうとする悪は、起こらない先に防ぐ。
「悪を予防するFluワクチン皮内接種」

すでに起こった悪は、断ち切る。
「悪を断ちきる断捨離NHK解体廃棄」

これから起ころうとする善は、起こるようにしむける。
「竹箒塵取和顔愛日本語masa-ho@sky.icn-tv.ne.jpフルオープンCCネット口コミ三宝帰依活動」

すでに起こった善は、いよいよ大きくなるように育てる。
「三宝帰依仏心仏法日本国憲法を地球憲法にしましょう」

拈華微笑 不二院顧心正顔居士 ほうがくしょうげん豊岳正彦拝

南無釈迦牟尼仏
南無阿弥陀佛
ほうがくしょうげん拝 (URL) 2016/08/09 Tue 16:04 [ Edit ]
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